AIツール2026年10月更新

GoogleがAI画像の透かし除去を容認|Gemini可視ウォーターマークを消す条件とSynthIDが残る理由【2026年10月】

公開日: 2026/08/17
更新日: 2026/10/12
GoogleがAI画像の透かし除去を容認|Gemini可視ウォーターマークを消す条件とSynthIDが残る理由【2026年10月】

この記事のポイント

Geminiアプリでは2026年8月14日から、画像・動画・音楽の目に見える透かしを設定でオフにできます。ただしSynthIDとC2PAは残ります。オフにできる条件、10月7日に一般公開されたSynthID Detectorを含む見分け方、悪用リスク、企業の社内ルールを公式情報にもとづいて整理しました。

Googleは2026年8月14日、Geminiアプリに「メディアの透かし」設定を追加し、生成した画像・動画・音楽に付く「目に見える」ウォーターマークをユーザーがオフにできるようにしました。ただし消せるのは可視ウォーターマークだけで、見えない電子透かし「SynthID」とC2PAのContent Credentialsは、設定に関係なく埋め込まれ続けます。

つまり「AI生成であることが完全に消える」わけではありません。見た目からGeminiのマークが消えても、機械で読める来歴の情報は残ります。この点を勘違いすると、企業の発信ルールも、SNSで流れてくる画像の真偽判断も誤ります。

この記事でわかること:

  • 2026年8月14日のアップデートで何が変わったのか(10月時点の状況を含む)
  • 消せる透かし(可視)と消せない透かし(SynthID・C2PA)の違い
  • 「メディアの透かし」をオフにする手順(PC・モバイル)
  • 設定が使えない国・プランの条件と、公式に書かれていない点
  • Googleが可視透かしを任意にできた背景(EU AI Act 第50条との関係)
  • 各国のAI表示ルールと、日本での法的な位置づけ
  • 10月7日に一般公開されたSynthID Detectorを含む、AI生成かどうかを見分ける6つの方法
  • 透かしをオフにしてよい用途・おすすめしない用途

Geminiで画像や動画を作るクリエイター・マーケター、AI生成物の扱いについて社内ルールを決める企業の担当者、そして「SNSで見た画像がAI製かどうか確かめたい」一般の読者に向けた記事です。

2026年8月14日のアップデートで何が変わったのか

Geminiの画像・動画生成機能のアップデートを示すGoogle公式ビジュアル

出典: Google 公式ブログ

変わったのは「可視ウォーターマークが強制ではなくなった」という1点です。SynthIDやC2PAといった、ほかの透明性の仕組みはこれまでどおり動いています。

Gemini担当VPのJosh Woodward氏がX(旧Twitter)で告知し、TechCrunchなど複数のメディアが同日に報じました。Geminiアプリの公式ヘルプにも「メディアの透かし(Media watermark)」の項目が追加されています。

項目

内容(2026年10月12日時点)

発表日

2026年8月14日

設定が効く範囲

Geminiアプリ(Web・モバイル)のみ。公式ヘルプは「他の Google サービスの AI 機能には適用されません」と明記

Flow(AI映像制作ツール)

同様の切り替えがFlow側にもあると報じられている。Geminiの設定を変えてもFlowには効かない

Google検索(AIモード)

8月の発表時に「今後追加予定」とされたが、10月12日時点で提供開始は確認できない

対象の生成物

画像・動画・音楽

対象モデル

画像=Nano Bananaシリーズ(10月時点の最新はNano Banana 2.1)、動画=Gemini Omni、音楽=Lyria

設定名

日本語UI「メディアの透かし」/英語UI「Media watermark」

既定値

オン(従来どおり表示)と報じられている。公式ヘルプに既定値の明記はない

適用範囲

公式ヘルプの文言は「新たに生成された画像」。過去の生成物に遡るかは記載なし

追加費用

日本などの個人アカウントでは不要。インド・韓国・ベトナムはGoogle AI Ultraの契約者のみ

可視ウォーターマークとは、生成物の隅(多くは右下)に入るGeminiの「スパーク」アイコンのことです。公式ヘルプによると、オンのときは画像では新しく生成した画像に、動画では常時表示のオーバーレイとして、音楽では音楽トラックから作った動画やビジュアルプレーヤーに表示されます。この表示を、アカウント単位でオン/オフできるようになりました。

Woodward氏は今回の変更を、次のように説明しています。

創作の自由と安全性のバランスを取っている。可視ウォーターマークは任意になるが、透明性のために見えないSynthIDとC2PAメタデータは引き続き使う。

— Josh Woodward氏(TechCrunch、2026年8月14日)

技術メディアのgihyo.jpは、この変更がGoogleに寄せられた要望の上位10項目のうち6位に入っていたものへの対応だと伝えています。「作った画像を素材として使いたいのに、ロゴが入ると使えない」という声が多かったということです。

生成モデルそのものについては、画像側のNano Banana 2.1とはとNano Banana 2 Liteとは、動画側のGemini Omni Flashとはで解説しています。

消せる透かし・消せない透かしの違い

見えない電子透かしSynthIDを紹介するGoogle DeepMind公式ビジュアル

出典: Google DeepMind SynthID 公式サイト

Geminiの生成物には、性質の違う3層の「印」が入っています。今回オフにできるようになったのは、このうち一番表面の1層だけです。

層

名称

見え方

設定でオフにできるか

主な役割

1

可視ウォーターマーク

画面上に見えるGeminiアイコン

できる(条件あり)

閲覧者が一目でAI生成と気づくための表示

2

SynthID

見えない(画素・音声波形に埋め込み)

できない

機械による検出。トリミングや圧縮を経ても残るよう設計

3

Content Credentials(C2PA)

見えない(ファイルのメタデータ)

できない

いつ・どのツールで作成/編集したかの来歴を署名つきで記録

公式ヘルプには「この設定は、目に見える透かしのみを制御します。Gemini アプリで作成したメディアの SynthID 透かしや Content Credentials には影響しません」と書かれています。設定をオフにして作った画像でも、Geminiアプリなどの検証ツールにかければ、Google AIで作られたと判定される可能性が高いままです。

SynthIDとは何か

SynthIDはGoogle DeepMindが開発した見えない電子透かしで、画像・動画・音声・テキストに対応しています。

  • 画像・動画では、トリミング・フィルタ・圧縮などの一般的な加工を経ても残るように設計されている
  • 音声では、ノイズの付加・MP3圧縮・再生速度の変更に耐えるようにしている
  • テキストでは、生成時の単語選択の確率をわずかに調整する形で埋め込む

2026年10月7日のGoogle公式ブログによると、2023年の提供開始から1,800億件を超える画像・動画と、24万年分に相当する音声にSynthIDが付与されています(5月時点の公表値は1,000億件超でした)。検索・Geminiアプリ・Chromeに組み込まれた検証機能は、1日100万件を超えるリクエストを処理しているとのことです。

Geminiアプリ以外の経路にも注意が必要です。Gemini APIやGoogle AI Studio、Vertex AIで生成した画像には、もともと可視の透かしは付かず、SynthIDだけが入ります。

Content Credentials(C2PA)とは何か

Content Credentialsは、コンテンツの「デジタル・パスポート」にあたる仕組みです。撮影・生成・編集の履歴を署名つきでファイルに記録し、あとから改ざんの有無を確かめられます。ただし公式ヘルプが説明するとおり、出所や履歴を示すもので、それ単体で「AI生成かどうか」を判定する仕組みではありません。

Googleは2026年8月13日、C2PAを検証するオープンソースのC++ライブラリ「Credentio」(C2PA仕様2.2/2.4対応)を公開しました。画像をクラウドに送らずに手元で検証できるのが特徴で、Googleの約40製品で使われてきたコードがもとになっています。

テキスト生成AIでも同じ流れがあり、Anthropicが全モデルの出力に電子透かしを導入した件はClaudeの出力に電子透かしで扱っています。2026年10月5日にはOpenAIも、EUでChatGPTとCodexの文章に見えない透かし「textGrain」を順次入れると発表しました。

「メディアの透かし」をオフにする手順

Geminiアプリの公式ビジュアル。設定画面からメディアの透かしを切り替える

出典: Google Gemini 公式サイト

設定は数回のタップで終わります。日本の個人アカウントなら、申請や有料プランへの加入は必要ありません。

PC(gemini.google.com)の場合

  1. gemini.google.com を開き、Googleアカウントでログインする
  2. 画面左下の設定アイコンを開く
  3. 「メディアの透かし」を選ぶ
  4. スイッチをオフにする

Android の場合

  1. Geminiアプリ、またはブラウザで gemini.google.com を開く
  2. 左側のメニューアイコン → 設定アイコン → 「設定」
  3. 「メディアの透かし」の横のスイッチをオフにする

iPhone / iPad の場合

公式ヘルプにiPhone・iPad向けの手順が用意されています。流れはAndroidとほぼ同じで、設定から「メディアの透かし」を切り替えます。

公式ヘルプでは、表示の対象を「新たに生成された画像」としています。すでに作った画像や動画から透かしが遡って消えるかは書かれておらず、海外・国内の報道も「これから作るものに適用され、ダウンロード済みのファイルからは消えない」としています。透かしなしで使いたい素材は、設定をオフにしてから作り直すのが確実です。

FlowはGeminiとは別の設定です。Flowで作った動画の透かしを切り替えるには、Flow側の設定を使う必要があると報じられています(Flowの公式ヘルプは執筆時点で確認できていません)。

配信は発表から数日かけて段階的に進み、8月の時点ではWeb版から先に使えるようになったという報告や、オフにしても透かしが残ったという報告もありました。設定が見つからないときは、次の点を確かめてください。

  • インド・韓国・ベトナムに住んでいて、Google AI Ultraを契約していない
  • 職場・学校のアカウントで使っていて、管理者の設定や契約内容の影響を受けている可能性がある
  • アプリが古い、または配信がまだ届いていない(アプリを更新し、時間をおいて開き直す)

透かしをオフにできない条件

誰でも自由にオフにできるわけではありません。公式ヘルプが条件として明記しているのは、国と契約プランです。

条件

可視ウォーターマークの扱い

根拠・補足

一般の個人アカウント(日本など)

オフにできる

公式ヘルプ。追加費用なし

インド・韓国・ベトナムのユーザー

Google AI Ultraを契約している場合のみオフにできる

公式ヘルプ。契約がなければ透かしは自動で付く

可視表示が法律で求められる国・地域

オフにできない

Woodward氏の説明。具体的な国名は公式に示されていない

EU

未確認

「使えない」とする海外報道はあるが、Googleの公式文言では明示されていない

職場・学校アカウント(Google Workspace)

未確認

公式ヘルプに記載がない。英語の報道は「使えない」、国内のhelentech.jpは「Workspaceアカウントでも利用できた」と報告しており、食い違っている

Gemini以外のGoogleサービス(検索・AI Studio・API・Flowなど)

Geminiの設定は効かない

公式ヘルプ。APIやAI Studioの画像にはもともと可視透かしが付かない

企業で特に注意したいのはWorkspaceアカウントの扱いです。8月の時点では「会社のアカウントでは消せない」と断定する記事が多く見られましたが、Googleの公式ヘルプはWorkspaceに触れていません。実機で使えたという報告もあるため、「使える/使えない」を前提に運用を決めるより、自社のアカウントで実際に設定が出るかを確かめ、出る場合も社内ルールで扱いを決めておくほうが安全です。

インド・韓国・ベトナムの3か国は、公式ヘルプが名前を挙げている国です。いずれも近年、AI生成物の表示に関する規制を整えた国で、規制への対応と有料プランの区分が組み合わさった形になっています。

Google AI Pro/Ultraの日本の価格は改定されることがあるため、契約前に one.google.com や gemini.google.com の料金ページで最新の金額を確認してください。

なぜGoogleは可視透かしを任意にできたのか

コンテンツ来歴の国際標準を策定するC2PAの公式ビジュアル

出典: C2PA 公式サイト

背景には、2026年8月2日に適用が始まったEU AI Act 第50条(透明性義務)が、「機械で読めるマーキング」を軸にしていることがあります。

第50条は、生成AIの提供者に対し、合成した音声・画像・動画・テキストを機械可読な形式でマーキングし、人工的に生成・改変されたものとして検出できるようにすることを求めています。求められているのは機械が読める印で、人の目に見えるロゴを常に焼き付けることまでは条文に書かれていません。

一方、ディープフェイクを公開する側(deployer)には、AI生成・改変であることを開示する義務が別に課されています。「生成する事業者は機械可読マーキング」「公開する人は開示」という二段構えです。

SynthIDとC2PAが常に埋め込まれていれば、生成事業者としてのマーキング義務は満たせる形になります。可視ウォーターマークを任意にしてもこの点は変わらないため、Googleは「見える印は任意、見えない印は継続」という形を選べたと考えられます。

運用面の文書もそろってきました。欧州委員会のもとでまとめられたAI生成コンテンツの透明性に関する行動規範は2026年6月10日に最終版が公表され、7月8日に欧州委員会が第50条の実施に適した内容だと判断しています。第50条のガイドラインも7月20日に確定しました。行動規範への参加は任意ですが、第50条そのものは法的義務です。

経過措置もあります。2026年7月27日に発効した「AIオムニバス」(規則(EU) 2026/1744)により、8月2日より前から市場に出ていた生成AIについては、機械可読マーキングの対応が2026年12月2日まで猶予されています。EU AI Actの適用スケジュールの全体像はEU AI Act本格適用の解説にまとめています。

なお、EU域内で「メディアの透かし」設定を使えるかどうかは、10月12日時点でもGoogleの公式文言では明示されていません。

各国のAI表示ルールを比較する

「透かしを消して投稿してよいか」は、どの国の読者に向けて公開するかで答えが変わります。主な国・地域の状況は次のとおりです。

国・地域

根拠法・規則

施行・適用

AI生成物の表示に関する要求

EU

AI Act 第50条

2026年8月2日適用開始(既存の生成AIのマーキングは12月2日まで猶予)

合成音声・画像・動画・テキストに機械可読なマーキング。ディープフェイクの公開者にも開示義務

韓国

AI基本法

2026年1月22日施行

AI生成物への表示義務。写実的なディープフェイクは可視ラベル、明らかに人工的な作品は見えない透かしでも可。約1年間は制裁金を科さない運用

ベトナム

人工知能法

2026年3月1日施行

AI利用の告知義務。画像は透かしとメタデータを含め、閲覧前または閲覧中にはっきり認識できる開示を求める

インド

IT規則改正

2026年2月20日施行

プラットフォームにAI生成コンテンツのラベル付けと、技術的に可能な範囲での追跡可能なメタデータ保持を義務づけ

中国

人工知能生成合成内容識別弁法

2025年9月1日施行

利用者が認識できるAI生成表示に加え、ファイルへの電子透かしの埋め込みを義務化

日本

AI推進法(AI新法)

2025年成立

AI生成物の表示を一般的に義務づける規定はない。罰則もなし

日本には、2026年10月時点でAI生成画像への表示を義務づける法律はありません。総務省・経済産業省の「AI事業者ガイドライン」(第1.2版、2026年3月31日)は、技術的に可能な場合に電子透かしなどで生成物を識別できるようにすることを推奨していますが、法的な強制力はありません。

発信先ごとに見ると、実務上の扱いは次のように分かれます。

  • 日本国内向けの発信なら、可視ウォーターマークをオフにして使うこと自体は違法ではない
  • EU・韓国・ベトナム向けに公開する場合は、開示義務がかかる可能性がある
  • 法令とは別に、各プラットフォームの規約(YouTubeの改変コンテンツの開示、MetaのAIラベル、広告審査基準など)が適用される
  • 詐欺・名誉毀損・肖像権侵害などは、透かしの有無と関係なく違法

日本に義務がないからといって、何をしてもよいわけではありません。義務がない分、発信する側の判断が問われます。

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何が問題視されているのか

批判の中心は、「一般の閲覧者が一目でAI生成と気づける手がかりは、実質的に可視ウォーターマークだけだった」という点です。

Gizmodoは今回の変更を「AI生成画像を見分ける社会全体の能力が失われていく道のりの、もう一つの節目」と評しました。同記事が挙げた技術的な指摘は次の2つです。

  • C2PAのメタデータは消しやすく、多くのSNSはアップロード時にメタデータを取り除く。抑止力になりにくい
  • SynthIDも、意図的な攻撃に耐えることまでは保証されておらず、回避をうたうサービスや研究用のツールがすでに存在する

見えない印は、一般の利用者には確かめにくく、悪意のある利用者には回避の余地があります。可視ウォーターマークは、見えない印より手前の段階で働く、最も素朴で最も多くの人に届く安全策でした。

被害の規模

国内の数字を見ても、この懸念は抽象論ではありません。

  • 警察庁の統計にもとづく報道によると、2025年のSNS型投資詐欺の被害額は約1,274億円で、前年から46.3%増えた(暫定値)。有名人になりすましたディープフェイク広告が主な手口の一つになっている
  • 2026年5月には、カンボジア・ミャンマー・中国などを拠点とする偽警察官詐欺で、生成AIで顔をリアルタイムに偽警察官へ加工する「AIルーム」が海外4拠点に置かれていたことがわかった

Google自身も、2026年8月にGoogle EarthへNano Banana 2ベースの画像生成機能を載せたところ、偽の難民キャンプや原発のディープフェイク騒動が起き、1日で撤回しています(GoogleがGoogle EarthのAI画像生成を1日で撤回)。生成の手間を下げると、問題化までの時間も短くなることを示した例です。

AI生成物があふれて既存のデータベースを汚す問題は、画像に限りません。セキュリティの分野ではAIが生成した偽の脆弱性がCVEデータベースを汚染する事例も起きています。

SynthIDは万能ではない

「見えない透かしが残るから大丈夫」と考えるのは、現時点では言い過ぎです。SynthIDとC2PAには構造的な限界があり、研究レベルでの回避手法も報告されています。

限界その1:SNSでメタデータが剥がれる

C2PAのContent Credentialsはファイルのメタデータ領域に記録されるため、多くのSNSがアップロード時に行うメタデータの削除で失われます。画素そのものに埋め込まれるSynthIDと違い、C2PAは普段の流通経路で消えやすいのが実情です。

限界その2:意図的な攻撃への耐性は保証されていない

Geminiの公式ヘルプは、サイズや色の変更、圧縮などをしても通常は透かしが残る一方、「何度も変更を加えたことで、透かしが検出されなくなる可能性はあります」と書いています。研究の面では、USENIX Security 2025で発表された「UnMarker」が防御的な透かしへの汎用的な攻撃として注目されました。2026年8月にも、GoogleのSynthID-Imageを突破したとする論文「MarkNull」(USENIX Security 2026採録)が公開されています。

限界その3:Geminiアプリで判定できるのはGoogle製だけ

Geminiアプリの検証機能が認識できるのは、Google AIで作成・編集されたコンテンツだけです。公式ヘルプも「他の企業も SynthID の透かしの導入を開始していますが、Gemini は現在、Google AI ツールで作成されたコンテンツのみを認識できます」としています。OpenAIなど他社のSynthIDを読みたい場合は、10月7日に一般公開されたSynthID Detectorを使います。

一方で、公開されているツールで画質を大きく落とさずにSynthIDを完全に消すのは簡単ではない、という評価もあります。「可視透かしよりは残りやすいが、絶対ではない」というのが、現時点での正確な理解です。

なお、この記事では見えない透かしの除去手順や、透かし除去をうたうツールは紹介しません。規約違反や悪用につながるためです。

AI生成かどうかを見分ける6つの方法

C2PA署名を検証できるContent Credentialsの公式ビジュアル

出典: Content Credentials 公式サイト

受け取る側が使える確認手段は、10月7日のSynthID Detector一般公開で増えました。「どの会社の透かしを読めるか」がツールごとに違う点が大事です。

方法

読めるもの

対象

主な条件・制約

Geminiアプリの検証

GoogleのSynthID+C2PA

画像・動画・音声

要ログイン。他社のSynthIDは読めない。1日の回数上限あり

SynthID Detector(synthid.com)

Google+OpenAI・NVIDIA・KakaoのSynthID(Appleは近日対応予定)

画像・動画・音声

英語UI・要サインイン。C2PAは読まない。1日の回数上限あり

Google検索・Chrome

SynthID・C2PA

画像など

順次展開中。日本での提供状況は未確認

Content Credentials Verify など

C2PA

画像など

SNS経由でメタデータが剥がれると判定できない

OpenAI Verify

OpenAI製のC2PAとSynthID

画像・音声

無料。OpenAI製の確認向け

目視・逆画像検索・EXIF

補助的な手がかり

すべて

最新モデルでは不自然さがほとんど出ない。単独では判断できない

1. Geminiアプリで判定する

gemini.google.com やGeminiアプリにファイルをアップロードし、「この画像はGoogle AIで作成または編集されましたか?」と質問します。

  • 1回につき1ファイル、100MB以下。動画は90秒以内、音声は1時間以内
  • 24時間あたりの目安は、画像約10回、動画約10回(合計5分以内)、音声約10回(合計3時間以内)
  • コラージュは判定できない。スクリーンショットは対象部分をぴったり切り抜く

検出された場合は、その画像や動画の一部またはすべてがGoogleのAIで作成・編集されたことを意味します。検出されなかった場合も、他社のAIで作られた可能性は残ります。シンプルな画像や、編集部分が小さすぎる場合は判定できないこともあります。

2. SynthID Detectorで他社製も含めて確認する

Googleは2026年10月7日、検証サイト「SynthID Detector」(synthid.com)を全世界で一般公開しました。Google製に加えて、SynthIDを採用したOpenAI・NVIDIA・Kakaoの生成物も検出でき、Appleも近く対応するとしています。Geminiアプリで「検出されない」と出た画像が他社製かどうかを確かめたいときに使えます。

画面は英語で、利用にはGoogle・Apple・ChatGPTのいずれかのアカウントでのサインインが必要です。Google自身が「汎用のAI検出器ではない」と説明しているとおり、SynthIDが入っていないAIの生成物は判定できません。使い方の詳細はSynthID Detectorとはで解説しています。

3. Google検索・Chromeから確認する

Google検索の「この画像について」やLens、Chromeから、AIで作られたかを確かめる機能が順次展開されています。SNSで見かけた画像をその場で調べたいときに向いていますが、日本でどこまで使えるかは執筆時点で確認できていません。

4. Content Credentialsを検証する

contentcredentials.org/verify、Adobeの検証ツール、コマンドラインの c2patool などで、C2PA署名の有無と来歴を確認できます。GoogleのCredentioを使えば、ファイルをクラウドに送らず手元で検証できます。

C2PAを推進してきた代表的な企業がAdobeで、その画像生成AIについてはAdobe Firefly Image 5とはで扱っています。

5. OpenAI Verifyを使う

openai.com/verify は無料で、OpenAI製の画像・音声に入ったC2PAとSynthIDを確認できます。OpenAIは2026年5月19日にC2PAへ参加し、ChatGPT・OpenAI API・Codexで生成した画像にSynthIDを埋め込み始めました。7月には対応する音声にも広げています。ChatGPTの画像生成についてはChatGPT Images 2.0(gpt-image-2)とはを参照してください。

6. 目視とメタデータ、逆画像検索を組み合わせる

指・歯・文字・反射・影の不自然さといった従来のチェックポイントは、2026年の最新モデルの生成物ではほとんど見られません。目視は補助と割り切り、EXIF情報の確認や逆画像検索(同じ構図の元画像が過去にあるか)と組み合わせるのが現実的です。

SynthIDやC2PAが「検出されない」ことは、AI生成ではない証明になりません。 SNSはメタデータを取り除きますし、SynthIDを使っていないAIの生成物はどのツールでも読めません。検出結果は「AI製である」という側の証拠としては強く、「AI製ではない」という側の証拠としては弱い、という非対称性を押さえておいてください。

透かしをオフにしてよいケース/オフにすべきでないケース

日本では法的な義務がなくても、「消してよい場面」と「消すべきでない場面」ははっきり分かれます。

こんな用途にはおすすめ

  • 社内資料・企画書のイメージカット:外部に出ない資料。ロゴが入ると体裁が崩れるだけで、透明性の面での実害がない
  • デザインのモックアップ・ラフ案:提案段階で、あとから本番素材に差し替える前提のもの
  • 自分用の壁紙・アイコン・私的な制作物:第三者の判断に影響しない用途
  • 背景素材・テクスチャなど、加工前提の中間素材:最終成果物の側でAI利用を表記できるなら問題は小さい
  • 明らかに人工的とわかるイラスト・抽象表現:実在の人物や出来事と誤解される余地がない表現

こんな用途にはおすすめしない

  • 報道・ジャーナリズムに関わるビジュアル:出来事の記録と誤解されるリスクが最も高い
  • 実在しそうな人物の写実的な画像:なりすまし・名誉毀損・肖像権のトラブルに直結する
  • 広告・LP・商品ビジュアル:景品表示法上の誤認や、広告審査基準に触れるおそれがある
  • EU・韓国・ベトナム向けに配信するコンテンツ:開示義務がかかる可能性がある
  • 自治体・公共機関・医療や金融など、正確さへの期待が高い発信:失った信頼を取り戻しにくい
  • 災害・事件・選挙に関わる画像:偽情報の社会的な影響が大きく、削除しても拡散は止まらない

迷ったときの基準は、「現実の出来事や実在の人物として受け取られる可能性があるか」です。答えがYesなら、可視表示を残すか、少なくとも「AI生成」と明記してください。

企業がいま決めておくべき社内ルール

見える透かしを外せるようになった以上、「透かしが入っているから大丈夫」という暗黙の前提は通用しません。社内ルールには、次の点を明文化しておくべきです。生成AIの業務利用ルール全般は生成AIのセキュリティリスクも参考にしてください。

1. 外部に公開するものにはAI生成の表記を必須にする

可視ウォーターマークを外しても、キャプションやクレジット欄に「本画像は生成AIで作成」と書く運用にします。法的義務の有無にかかわらず、後から批判を受けたときの説明の手間が大きく変わります。AI画像の公開で企業が謝罪に至った国内の例は味の素のAI画像をめぐる謝罪で取り上げています。

2. C2PAメタデータを消す書き出し設定を禁止する

編集ソフトの書き出し設定でメタデータの削除が有効になっていると、来歴の情報が失われます。書き出しのプリセットを見直し、社内の標準を決めておきます。

3. 人物や報道性の高い画像に生成AIを使わない範囲を決める

「使ってよい範囲」を許可リストで決めるほうが、禁止リストで決めるより運用が安定します。メディア・出版での考え方はメディア・出版業のAI活用事例にもまとめています。

4. 会社のアカウントで設定が出るかを確かめ、扱いを決める

Workspaceアカウントで「メディアの透かし」が使えるかは、公式ヘルプに記載がなく、報道も食い違っています。自社の環境で設定が表示されるかを確認したうえで、オフにしてよい用途を社内ルールとして決めておきます。「個人アカウントで作って業務に持ち込む」抜け道を防ぐため、素材の入手経路もはっきりさせておきます。

5. 自社システムに画像生成を組み込むときは、表記と来歴の管理も設計に入れる

商品画像やバナーの生成をGemini APIやVertex AI経由で自社の業務システムに組み込む場合、出力には可視の透かしが付かず、SynthIDだけが入ります。見た目ではAI生成とわからないため、AI生成の表記を付ける処理や、どのモデルで作ったかの記録を仕組みとして持たせる必要があります。こうした組み込みの進め方と費用の目安は既存システムにAIを組み込む方法で解説しています。

6. 海外配信の有無で承認フローを分ける

EU・韓国・ベトナム向けの配信を含む場合は法務のチェックを通し、国内だけなら簡易なフローで済ませます。この区分けを先に決めておくと、運用が滞りなく進みます。

7. 受け取る側の確認手順を社内に配る

取引先から届いた画像やSNSで見つけた素材を使う前の確認手順(Geminiアプリ、SynthID Detector、Content Credentials Verify、OpenAI Verify)を、経理・広報・営業まで共有します。ディープフェイクを使ったなりすましの送金依頼は、確認手順があるかどうかで防げるかが大きく変わります。

よくある質問(FAQ)

Q1. 透かしをオフにすると、AI生成であることは完全にわからなくなりますか?

なりません。消えるのは見えるアイコンだけで、SynthIDとC2PAは残ります。Geminiアプリや SynthID Detector にかければ、Google AI製と判定される可能性が高いままです。ただし、C2PAはSNSで剥がれることがあり、SynthIDも加工を何度も重ねると検出されなくなる場合があるため、「必ず追跡できる」とまでは言えません。

Q2. すでに生成した画像から透かしを消せますか?

公式ヘルプは「新たに生成された画像」への表示を管理する設定だと説明しており、過去の生成物に遡るとは書いていません。透かしなしで使いたい場合は、設定をオフにしてから作り直してください。透かし除去をうたう外部ツールは規約違反のおそれがあるため、おすすめしません。

Q3. 設定画面に「メディアの透かし」が表示されません。なぜですか?

公式に明記されている理由は、インド・韓国・ベトナムに住んでいてGoogle AI Ultraを契約していないケースです。そのほか、配信がまだ届いていない、アプリが古い、職場・学校アカウントで管理者の設定などの影響を受けている、といった可能性があります。アプリを更新し、個人アカウントでも表示されるかを確かめてみてください。

Q4. 透かしを消した画像をSNSに投稿すると違法ですか?

日本には、AI生成物の表示を一般的に義務づける法律がまだありません。透かしを消して投稿すること自体は、直ちに違法にはなりません。ただし、EU・韓国・ベトナムなど開示義務がある地域向けの公開、各SNSの規約、詐欺・名誉毀損・肖像権侵害といった一般の法律は別に適用されます。

Q5. Geminiで「検出されませんでした」と出たら、AI生成ではないと考えてよいですか?

考えてはいけません。Geminiアプリが読めるのはGoogle製のSynthIDだけです。OpenAIなど他社製かもしれない場合はSynthID Detectorで確かめられますが、SynthIDを使っていないAIの生成物はどのツールでも検出できません。「検出された」は強い根拠になりますが、「検出されない」は本物の証明になりません。

Q6. 会社のGoogleアカウントで、透かしをオフにしてよいですか?

まず自社の環境で設定が表示されるかを確認してください。Workspaceアカウントでの扱いは公式ヘルプに書かれておらず、使えたという報告と使えないという報告があります。表示される場合でも、外部に出す素材は社内ルールに従ってAI生成の表記を残すのが無難です。

Q7. SynthID Detectorは日本から使えますか?

2026年10月7日から全世界で一般公開されており、日本からも使えます。画面は英語で、Google・Apple・ChatGPTのいずれかのアカウントでサインインが必要です。1日に使える回数に上限があり、Google製に加えてOpenAI・NVIDIA・Kakaoの生成物を判定できます。

Q8. Gemini以外のAI画像にも見えない透かしは入っていますか?

入っているものが増えています。OpenAIは2026年5月からChatGPTやAPIで作った画像にSynthIDを埋め込み、7月には音声にも広げました。Kakao、ElevenLabsもSynthIDを採用し、NVIDIAは動画で使っています。一方、SynthIDを採用していないサービスもあるため、透かしの有無だけでAIかどうかを判断することはできません。

まとめ

1. 消せるのは可視ウォーターマークだけ。 「Googleが透かし除去を容認」という見出しから、AI生成の痕跡がすべて消えると受け取られがちですが、任意になったのは見えるアイコンだけです。SynthIDとC2PAは引き続き埋め込まれます。設定が効くのもGeminiアプリだけで、Flowや検索、APIには効きません。

2. 誰でも消せるわけではない。 インド・韓国・ベトナムではGoogle AI Ultraの契約が必要で、法律で可視表示が求められる国では使えません。会社のアカウントでの扱いは公式に示されていないため、自社の環境で確かめてからルールを決めてください。

3. 法的な義務がないことと、消してよいことは別。 日本にAI生成物の表示義務はありませんが、報道性の高い画像、実在しそうな人物、広告、海外配信では、可視表示か「AI生成」の明記を残すべきです。

受け取る側では、10月7日に一般公開されたSynthID Detectorによって、Google製以外のSynthIDも確かめられるようになりました。それでも「検出されない=AIではない」とは言えません。見える目印が任意になった以上、複数の確認手段を使い分けられるかどうかが、情報を見極める力の差になります。

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